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英語学習は本当に必要?【わかりやすく解説します】

英語
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今どきGoogle翻訳や翻訳アプリがあるから、英語学習なんて必要なくない?

人によると思うな。でも世間的には必要性が増してるね

私は中学1年生から、30年以上英語の勉強を続けています。世の中にある様々な英語学習法:ラジオ、テレビ、通信、CD・ネット教材、英語スピーチクラブ、英語学校。。。ほぼ網羅しました。英語の試験については、英検、TOEIC、TOEFLを受けています。終いにはイイ大人になってからアメリカの大学に入学。一通り日本で英語を勉強し、現在アメリカで過ごす私から、今後、日本人にとって英語学習は必要かどうか解説していきたいと思います。

1. 英語学習は本当に必要?

① 英語学習が必要かどうかは人による

「今どきGoogle翻訳や翻訳アプリがあるから、英語学習なんて必要ない」。そう思う人、多いと思います。確かにその通り。これに対する私の答えは、「英語が好き・必要な人には必要。英語が嫌い・必要と思わない人は必要ない」です。

日本は、母国語で大学教育までできて、経済的には世界的な市場と日本円という主要な世界通貨を持つ、輸出依存度の低い内需大国です。さらに、人口一億人以上、豊かな自然、食料豊富、技術力一流、安全、生活水準が高い。加えて、国家として2000年以上存続する世界最古の国の一つで、長く受け継がれて来た美しい文化を持つ。日本は、そんな素晴らしい、とても恵まれた稀有な国です。

だから自由貿易やグローバリズムを無理に求める理由はないと私は思います。個人レベル、企業レベル、国レベル、どれにおいても。日本の中だけで、日本人の中だけで、生きていくことは全然問題なくできる。個人レベルで言えば、学校や受験で英語は使うけど、仕事において英語が必要じゃない業種や職種は沢山ある。たまの海外旅行くらいなら、Google翻訳やアプリで十分。事実として、英語学習が必要ない日本人はいっぱいいます。人は誰でも得手不得手があります。英語を必要と感じないなら、あなたの時間とお金、エネルギーは自分が好きな他の分野に捧げるべきです。もし英語が必要になったら、そのときは誰か出来る人にお願いしたりツールを使えば良いわけですから。

② 社会的には英語の必要性が増している

とは言うものの、10年程前くらいから、多くの企業(特に上場企業)が英語を社内の共通言語としたり、昇進に英語力を求めるようになりました。2012年、楽天が英語を社内の公用語としたのが良い例です。その頃、私は新宿のある英語学校へ通っていましたが、社会人のクラスメイト達が戦々恐々としていたのを覚えています(会社役員・管理職から一般職員、弁護士、医者、教師など様々な方がいました)。グローバル企業、グローバル化を視野に入れている企業は、大概、TOEICスコアを採用や昇進基準としています。私が新卒だった20年前に比べると、そのような企業は格段に増えたと思います。

学校教育でも変化が起こっています。この2020年4月から、全国の小学3年生〜6年生を対象に英語教育が導入されました。3〜4年生はHearing・Speakingを行い、5〜6年生では更にReading・Writingを加えるとのこと。日本語をまだきちんと体得していない年齢での早期英語導入には賛否があるでしょう。ただ、なぜ政府が10年以上もかけて早期学習を導入したかと考えると、日本を売り出しグローバリズムを推し進める中で、これからの日本人はコミュニケーションツールとして英語を使えるようにならなきゃダメだと判断したからだと思います。そのために抜本的な見直しを行い、本来、言語を学ぶのに最初に触れるべきHearing・Speakingを先に取り入れて、小さい頃から慣れさせようとしているのです。

また大学受験でも、政府は2020年度からの共通テストでHearing、Speaking、Reading、Writingの四技能について、英検など民間試験を用いることを予定していました。実際これは技術的な問題で見送られていますが、やはりちゃんと使える英語を身につけて欲しいという意図があることに変わりありません。

このように社会も、国も、より英語を重視しています。振り返れば、1950年代から1990年代の終わりまで、日米貿易摩擦によって、日本の産業は何度もアメリカにボコボコにされました。繊維製品、鉄鋼、カラーテレビ、自動車、半導体など、単純に日本製品が良いから海外で売れていた訳ですが、日本の対米貿易黒字が過ぎると言うことで難癖をつけられた。例えば、1984年東大の坂村博士が提唱したトロン計画は、今でいうIoT(Internet of things)ですが、36年も前に日本発でインターネットでモノとモノを繋ぐ便利な社会をつくる構想があった。当時、国も企業もこの国産OS、純日本製パソコンに大きな期待を寄せていましたが、アメリカから不公正障壁貿易と言い掛かりを付けられ、頓挫してしまいました。トロンは無償であるのにも関わらず、です。そのためトロンは情報処理系OSとしてつまずいてしまった。もし当時の日本人が英語を対等に話し、アメリカとの戦い方を知っていたら、もし日米貿易摩擦をうまくやり過ごしていたら、今のビル・ゲイツのマイクロソフトもアップルも誕生していなかったかもしれない。

2000年に入ると、海外の安い人件費に目が向けられ、日本企業の海外進出が増えました。また、政府は日本を海外に売り出し、外国人観光客、外国人労働者を大量に受け入れるようになりました。このグローバリズム化は年々大きくなっていったように思います。特に、2020年の東京オリンピックはそれを象徴するようで、残念ながら延期となってしまいましたが、オリンピックのお祭り感は「国際的な日本」という気運を更に盛り上げました。そういう世上の中で、英語でコミュニケーションできる人がより多く必要になってきたと思います。

企業の海外進出も国の施策も、日米貿易摩擦で辛酸を舐めた日本が編み出した、外国とケンカをせずに商売できる良い方法だと思います。ただ「外国人頼り」には様々な潜在的問題があります。それが今回の新型コロナで露呈している。各国とも2020年7月現在、感染拡大を防ぐため、いまだに「開国」できない状態です。そして、このパンデミックはすぐに解決される問題でもない。

一度海外進出した企業が、せっかく開拓した販路を縮小したり無くしたりするとは考えにくい。日本国内だと1億人相手の商売だけれど、英語ができれば世界の76億人を相手にできる。そんなビッグチャンスを逃すのは馬鹿げています。また、これまで日本国内に留まっていた企業の中には、パンデミックにより国内事業を縮小化せざるを得なくなると、海外との取引に活路を見出すところもあるでしょう。海外との取引でも、リモート化できる仕事はどんどんリモート化して利益を追求することになる。国としても、従来の「外国人頼り」の施策を継続するには無理があるので、近い将来、ITを活用したソフト面の売り込みに移行していくことになるだろうと思っています。

そんなことを考えると、今後社会で必要な英語能力とは、リモートでもビジネスでしっかり意思疎通が取れるレベルで、よりHearing、Speakingが重要となってきます。さらに予め相手国の文化や常識をある程度理解していて、電話やビデオチャットなどでも相手の言動を理解し、腹の内を探れる、高度な英語コミュニケーション能力が必要になってくるでしょう。

さて、もう一度英語が必要かどうかまとめると、個人レベルでは人によるけれど、社会的な重要性は増している。英語はできなくても困らないけど、できると見える世界が変わるスーパーツールだと思います。

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