そうだね。。。でも、ちょっと待って。TOEICの勉強を始める前に知っておいた方が良いことがあるよ

実はTOEICで高得点を取っても、多分あなたが想像している「英語ができる人」にはなりません。ネイティブだったら、当然、TOEICでもTOEFLでも英検でも、どんな英語の試験だってほぼ満点が取れるでしょう。それは圧倒的な英語力があるから当たり前です。しかし、その逆、高得点＝高い英語力は必ずしも成立しません。つまり第2言語として英語を使う者にとって、「TOEIC高得点」と「英語でコミュニケーションができる」は必ずしもイコールではないのです。

私は30年以上紆余曲折しながら英語を勉強し、TOEIC、TOEFL、英検を受験してきました。アメリカの大学を卒業して、現在アメリカ生活は約4年になります。まだまだ英語ができない身ではありますが、実際にアメリカで過ごしてみて、TOEICは英語力を計る指標として適切なのか疑問があります。

1. TOEICは意味がないと言われる理由

結論から言うと、TOEIC で高得点をとっても、実際に電話、雑談、商品の売り込み、書類作成、プレゼンなどが英語でできる訳ではない＝ビジネス上で必要な英語力があることにはなりません。そればかりか、英語圏の大学入学にも使われていません。

留学する際、提携によりTOEICのスコアで入学許可を出す大学もあるそうですが、ソレ、個人的には気をつけた方が良いと思います。英語圏ではTOEICは英語力を計る試験として認知されておらず、学校側がスコアを評価するのが難しいからです。そのため学校側にTOEICのスコアを出しても却下されてしまい、TOEFLスコアを要求されることがあります。「こんなの聞いてない！」と後で泣かないために、エージェントを通して留学するとしても、自分で早めに学校へ直接確認を取った方が良いです。

① 世界でTOEICを英語力の指標にしている国はほとんどない事実

日本では、ビジネス上はTOEIC、全体的には英検、留学したいならTOEFLという分けがあって、日本社会における重要性はTOEIC＞英検＞TOEFLというのが一般的な認識だと思います。

でも実は、TOEICが重用されているのは世界中で日本と韓国ぐらいなのをご存知ですか？

英語圏の国々では、外国人の英語力を計るのにTOEICは用いません。多分その存在も知らない。英語を第2言語とする外国人が英語圏の大学に入りたい場合は、TOEFLかIELTSのスコアが必要です。もしくは語学学校へ行って必要とされる英語力が得られるまで勉強しなければならない。

では社会に出たら何を持って判断されるのでしょうか？英語圏の求人情報では、「ビジネスレベルの英語で流暢に会話したり、読み書きができる」という採用条件をよく目にします。これは外国人向けというより、ネイティブ向けに書かれています。というのは、ネイティブであっても語学力がなく、フォーマルにビジネス上でコミュニケーションが取れない人は結構多いからです。また「ネイティブと同等な英語力」を条件にしている求人も見かけます。これは外国人採用も念頭に入れていると思います。

しかし、そこで「試験のスコア○○○点以上」という条件は見たことがありません。理由は簡単。一つは学歴と英語圏の在住年数、ちょっとしたやり取りである程度の英語力を判断できるから。もう一つは、実際に採用する側のネイティブが面接すれば、その人の英語力はすぐ確認できるからです。

TOEICの開発・運営を行うETSの公式ページには「TOEICのスコアは160ヶ国以上、14,000以上の企業・団体で使われている」ワールドワイドな英語検定試験とあります。本当でしょうか？

ETSの2019年TOEIC L&Rのレポートを見てみましょう。このレポートには49ヶ国の国別平均スコアが掲載されています。なぜ49ヶ国か？それはサンプル数＝受験者数が500人以上のところに限定しているからです。つまり、160ヶ国のうち111ヶ国は受験者数が500人に満たないのです。スコアが公表されている49ヶ国の中には、不思議なことにカナダ、インド、フィリピンといった英語を公用語とする国も含まれています。何故かインドやフィリピンの順位が低いのも不思議です。ネイティブは英語の試験なんて受けませんから、明らかに現地の非ネイティブが受験した結果です。

ETSの2005年公式発表では、TOEIC受験者の約80％を日本（約63％）と韓国（約17％）が占めていたとあります。面白いことに、この国別受験者数はそれ以降公表されておらず、現在正確な数字は分かりません。ただ2013年の韓国紙にも同様の記事があったようですし、先ほどの2019年レポートに「アンケート回答者はアジア地域の割合が高く、他の地域の結果を正確に反映していない場合があります。」とあるので、恐らく世界中で日本人が主に受けている試験であることに変わりないでしょう。

正直、国別平均スコアのランキングを公表している意味が分かりません。ましてや、その中で「日本は○○位」→「日本人の英語力は低い」と騒ぐのは見当外れだと思いませんか？

② TOEICは日本人の要請により生まれたテスト

TOEICはTOEFL、SAT、GREなどを手がけるアメリカのETSがプログラム開発・運営しています。だからアメリカ発祥のテストだと勘違いしている人は多いと思います。しかし、TOEICが日本人の要請により生まれたテストであることは、TOEICの実施・運営を日本で行うIIBC（一般財団法人　国際ビジネスコミュニケーション協会）の公式ページで説明されています。

1970年代、日本は世界経済に組み込まれ、日本企業の海外進出が増加。海外での企業運営や貿易摩擦を緩和するのに英語ができる日本人がもっと多く必要になった。そこである日本人がETSにテスト開発を打診し、後に経団連と通産省が加わって開発を要請。そこでできたのがTOEICです。1979年の第1回テストでは受験者が集まらず、松下電器や富士通といった大手企業のテコ入れで、1981年に第2回目のテストを実施。以降、実施回数の多さ、比較的安い受験料、学校や企業等の団体で受験できる気軽さなどをウリに、順調に受験者を伸ばしてきました。

しかし、1970年代には既に国産の英検がありました。それなのに何故、わざわざETSに開発を依頼したのか疑問が残ります。

前述のある日本人とは、米紙TIMEで長年働いてきた北岡靖男氏であるようです。彼は日本人の英語力不足を痛感し、英語教育を目的とした国際コミュニケーションズ社を設立、スピーキングに重きを置いた新しい英語テストの実施を企画した。そこで元同僚からETSと組むことを勧められ打診したものの、ETS側から非営利団体の受け皿が必要と返答があった。既に英検を実施していた文部省（現・文科省）が難色を示したため、知り合いの元通産省官僚で財団法人世界経済情報サービス（現・IIBC）の理事に助けを求め、公的支援を取り付けてETSにテスト開発を依頼。（財）世界経済情報サービス傘下には、1979年元通産官僚や財界人をメンバーにしたTOEIC運営委員会ができた。こうした経緯があるようです。

だからTOEICはビジネス向けなんだね

しかし、2007年までHearing、Readingだけでテストが開発・実施されてきた事実を見ると、北岡氏の初心からかなりズレてしまったように思います。支援した財界人たちと折り合いをつけた結果なのかも知れません。恐らく、当時の日本人が求める英語力は、書類や研究論文を読めることに主眼があり、Reading偏重の試験になってしまったのでしょう。また、SpeakingとWritingにはテスト実施により多くのコストと手間がかかりますから、その部分を端おってしまったのだと思います。

一説によるとETSへは約16億円のライセンス料を毎年支払っているとのことですが、IIBCの財務情報を見てもすぐにそれと分かるものはありませんでした。平成30年度の正味財産増減計算書には、事業収益だけで111億円あり、正味財産期末残高が約91億円とあります。しかし、一般財団法人なので株主に利益を配当することはないし、企業のように設備投資する必要もない。これだけの収益を得てどうするんでしょうか。本来なら、もっと受験料を下げるべきだと思いますが。。。

2. TOEICで高得点取っても英語ができないワケ

TOEICは初期からListening、Readingだけでテストが行われ、2007年に改定されてはじめてSpeaking、Writingが加わりました。何故Listening、Readingだけでテストが行われてきたのか？公式サイトによれば、ListeningにはSpeakingと、ReadingにはWritingと非常に高い相関性があるため、テストはListening、Readingだけで十分と判断したそうです。そりゃ、それぞれのデータに相関はあるでしょう。しかしインプットする能力とアウトプットする能力は別です。英語で話すには日本語と違う筋肉の動きを体得しなければならないし、書くには脳で沢山の情報処理をした結果、最適解を紡がないといけない。まず膨大な量のインプットがあって、少しずつアウトプットして、またインプットして。。。と相乗効果で能力が高まるのはどの分野においても共通の事実なはず。

だって考えてみてください。もし生まれたての赤ちゃんが喋り出したら皆びっくりしますよ。彼らは胎内にいるときから、ずっと外の世界の音を聞いています。生まれて、家族から沢山話しかけてもらって、体の発達とともに少しずつお話しできるようになります。字が書けるようになるのはもっと年数が経ってからです。繰り返しになりますが、膨大な量のインプットがあって、はじめてアウトプットできるのです。インプットされた知識量＝アウトプットできる能力ではありません。

到底、Listening、Readingだけのテストではコミュニケーション能力のモノサシにはならず、かなり前段階的な知識や音の認識をチェックしているだけです。そうしたTOEICは検定試験として不十分という専門家からの批判もあって、2007年からTOEIC Speaking & Writingが導入されました。しかし、いまだにTOEIC Listening ＆ Readingの受験者が大多数のようです。2019年度の日本における総受験者数は241万人、うちTOEIC L＆ Rは220万人となっています。これは非常にゆゆしき事態です。だって、いまだに日本ではコミュニケーションの本質が認識されていないということですから。。。

さらに言うと、アメリカでは会話ありきで、読み書きは二の次です。日本と比べると、生活や仕事の中で、彼らは電話を使い、直接会って話すことが圧倒的に多い。お喋り好きな人が多いのもあると思いますが、会話する方が物事が早く進むというのもあるかもしれません。アメリカ人、街中でもどこでも本当にずーっと喋ってます。だから英語ネイティブの人たちと対等にやり取りするには、まずListening、Speaking ができないと相手にされないのです。逆に、日本語を全く話せない外国人が、何故かちょっと難しい日本語を知っていて読めたら可笑しいですよね。日本語は話せないけど、読んだり少しばかり書ける外国人と一緒に働きたい、採用したいと思いますか？TOEICは長らく、そうした意識が欠落した試験だったのです。

3. TOEICを上手く活用するには

ただ、日本ではTOEIC L＆Rが就職や昇進にかなり影響しているのは現実問題としてあると思います。英語ができない日本人のお偉い方が採用や昇進決定するのには使いやすい指標なのでしょう。これだけ浸透していると、しばらく日本のTOEIC信仰はなくならないだろうと思います。

いずれにせよ、前述の通り英語力を計る試験としてイマイチだし、継続的に受験してスコアを上げる意味もないことを理解した上で、私はTOEICの使い方は2通りあると思っています。

1. 雇用、昇進のためのツール
2. 英語力をつけた後の腕試し

1の場合は、英語力をつけるというより、TOEICは雇用・昇進のチャンスを獲得するためのツールと割り切ってしまうことです。700〜750点くらいまでなら、高校までに習う英語力で語彙を増やし、リスニングに少し慣れれば何とかなります。必要なスコアを取るため短期的・テクニック的な勉強を、なるべく手間暇かけずにやるのが良いと思います。

ただ、800点、900点欲しいという場合は、テクニック的な勉強ばかりするのは逆に無駄です。恐らく、英語で仕事をしたいというレベルだと思うので、本当の英語力を身につけられるよう勉強するべきだと思います。

本当の英語力とは、ちゃんと聞いて、話して、読んで、書けるという本来身につけなければならない四技能のことで、これをバランスよくやるべきです。そうすれば、どんな試験だって問題ないです。

2は、そういう本当の英語力をつけた後の軽い腕試しとして使うという意味です。この場合、TOEIC L＆RとTOEIC S&W、両方受験するのが理想的だと思います。

“karen”は女性の名前ですが、ある特定の人たちを指すスラングとして使われています。

丁度、最近のニュースで面白いものがあったのでご紹介したいと思います。シカゴ市長Lightfootさんとホワイトハウス報道官のKayleighさんがバトったという記事です。Lightfoot市長は黒人女性でLGBTQ、民主党とされています。Kayleigh報道官は白人女性でもちろん共和党。

Chicago mayor tells WH press secretary, ‘Hey Karen. Watch your mouth’ after criticism | CNN

Chicago Mayor Lori Lightfoot doesn’t mince her words when it comes to Twitter.

www.cnn.com

Lightfoot Slams 'Litany Of Nonsense' From Trump, Stands By 'Hey Karen, Watch Your Mouth' Tweet To White House Press Secretary

The latest flare-up came after White House press secretary Kayleigh McEnany accused Lightfoot on Thursday of not doing e...

www.cbsnews.com

Kayleigh報道官は記者会見の中で、シカゴの銃犯罪をLightfoot市長はきちんと制御できていないとして、

”the derelict mayor of Chicago (怠慢なシカゴ市長)”

と呼んだのを受け、Lightfoot市長が次のようにTwitterで応戦したのです。

”Hey Karen, watch your mouth”

実際シカゴは銃犯罪が多いけど、Covid-19、Black Lives Matter関連の抗議で荒れている中で、市長はかなり慎重によくやっていると思います。＞＞＞シカゴの犯罪についてはこちらをどうぞ。

まぁこれは、明らかに大統領選を目前に控えた共和党と民主党のちょっとした諍いな訳ですが、市長が何故Kayleigh報道官をKarenと呼んだのか、その意味を知っていると市長やるなとププッと笑えてきます。一体Karenてどんな人でしょうか？CNNの記事ではこんな風に説明されています。

“”Karen” is a moniker for a stereotypically rude, middle aged White woman – the type who demand to “speak to the manager” or call the police on Black people in innocent situations.”

Karenはインターネット上のスラングで、少し補足説明を加えると、こんなイメージです。

• 迷惑な中年白人女性で
• 時代遅れの髪型をしていることが多い
• 自分が正しい、優先されるべきとの図々しい態度を取り、
• 「上の人呼んで」と要求する、または警察に通報する（実際通報することもあるし脅しもある）
• 黒人に対して人種差別的行動を取る
• 頭に血が上ると暴言を吐いたり、ツバを吐く（パンデミック中に！）、暴力行使に出ることもある

つまり見ていて超不愉快な迷惑オバサンです。日本でも似たようなオバサンはいますが、Karenは遥かに上を行っています。丁度、中年女性に多い名前で、こんな使われ方をしているようです。SNSにリアルKarenがいっぱい投稿されているので興味のある方は探してみてください。

例えば、Black Lives Matterの抗議活動の引き金となったGeorge Floyedさんの事件がミネアポリスで発生した同日に、ニューヨークでこんなKaren事件がありました。セントラルパークででバードウォッチングをしていた黒人男性が近くの白人女性に「公園の規則通り犬にリードを付けて」と注意したところ、その女性が癇癪を起こして「黒人男性に命を脅かされている」と警察に通報したのです。

何とも馬鹿げた話ですが、こんな愚かなことが本当に起こるのがアメリカ。そして人種差別もまだまだ根強い。場合によってはこうした大袈裟な行動と警察の行き過ぎた権力行使により、George Floyedさんのような不慮の死者が出てしまう恐れがあります。George Floyedさんの件も、立ち寄ったお店の店主が偽札を疑って警察に通報していますが、その真偽は報道されておらず分かりません。

さて、話をLightfoot市長に戻します。 ”Hey Karen, watch your mouth”のwatchは「見る」から転じて「気をつける」「注意する」という意味でも使われます。”Watch your steps（足元注意）”は耳にしたことがあると思います。 mouthは「口」から転じて「発言」「言葉」という意味でも使われます。市長は「カレン、口を慎みなさい。」と言っています。watch your mouthは不快な発言があったときに嗜めるような言葉で、年上の人が年下の人に使ったりします。実際、Lightfoot市長の方がKayleigh報道官より年上ですし、Karenとあわせて上手いこと言うなとクスッと笑えます。

と言っても、Kayleigh報道官は30代前半でお洒落な美人さんだし、話しているのを見ていると頭脳明晰な感じです。

義務教育、大学と長年英語の授業を受けて来たけど、中々できるようにならないし、モチベーションも上がらない。。。そんな方へ、本記事では英語ができることで得られるメリットを解説します。英語初心者の方や、英語に苦手意識のある方、英語を勉強しているけど心が折れそうな方のモチベーションアップに繋がったら嬉しいです。

私は気づけば30年以上英語の勉強を続けていて、終いにはイイ大人になってからアメリカに留学しました。日本国内で勉強していたときと、実際にアメリカに来てからでは、英語のメリットの感じ方は少し違うかもしれません。日本の外から見れるようになったこの感覚を、日本の英語学習者の皆さんと共有できたらなと思います。

1. 英語が世界共通語である事実を強烈に認識せよ！

ちょっと偉そうなタイトルですが。。。まずは下記をご覧ください。

ウィキペディアに主要34言語を話す人口についての比較があります。統計は、SIL International（言語調査を行うアメリカのキリスト教系NPO団体）が発表した2019年版のものが使われています。その中で、英語と日本語を話す人口について抜粋したのが次の表です。

第2言語の定義は難しく、基準によってカウントされる人口が全く違います。そして基準によっては、英語を第2言語として話す人口は、20億人に及ぶとされます。

日本は人口減少と暗くニュースで言われたりしますが、実は世界的に見ると人口が多い国なんですよね。でも日本国外で日本語を話す人はほとんどいない。

対して英語を話す人口は圧倒的に多いです。歴史的に見ると当然の結果ですね。産業革命以来イギリスが世界の覇権を握り、諸外国を植民地化し、アメリカ大陸に移民してアメリカという国をつくり、そのアメリカが台頭して第二次世界大戦以降は世界を牛耳っている。そりゃ英語人口が多いに決まってます。

今もアメリカが世界の科学技術、医療、エンターテイメント、金融、経済、政治の中心であることに間違いはない。また先進国の多くは英語を使います。そうすると物事は英語ありきで進められます。

具体例として、インターネット上はどうか見ていきたいと思います。やはりウィキペディアにインターネットで使われる主要言語についての統計があったのでご紹介します。W3Tecksという信頼性のあるウェブテクノロジー調査団体の統計が引用されています。世界のトップ100億個のウェブサイトで使われている言語をリサーチした結果のうち、上位10位までを抜粋しました。

＜ウェブサイトで使用される言語の内訳＞

英語は第1位で61.3％、日本語は第8位で2.4％、単純に英語のウェブサイトは日本語の25.5倍あります。中国語の割合が1.5％とかなり少ないのが意外ですが、共産党政権下で言論統制されていますから自由に情報発信できない結果であることは腑に落ちます。

さらに、ユーザー目線の統計をご紹介します。InternetWorldStatsの統計で、インターネットユーザーが使う言語を調べたものです。トップ10をグラフにしています。

＜インターネットユーザーが使用する言語の内訳＞

英語が第1位で約11億8,600万人、25.9％を占めています。対して日本語は 第8位で1億1,900万人、2.5％です。英語と日本語では約10倍の開きがあります。ちなみに、この統計では中国語が第2位で8億8,800万人、19.4%となるのは中国の人口が約14億人であることからすると順当だなと思います。

これまで見てきたように、英語が世界の共通語であることは間違いない事実です。世界には英語を第1言語・第2言語とする人が合わせて約24億人います。つまり、現在の世界人口約78億人のうち30％が英語を使用しています。対して日本語の使用者は約1億人で、世界的には1％くらいの割合になります。まずはこの違いをきちんと認識しましょう。

2. 英語ができるメリットは大きく言うと2つ

英語ができるメリットは大きく分けると次の2つになります。

1. 膨大かつ良質な情報を得られる（情報の受け手としてのメリット）
2. 世界の76億人を相手にできる（情報発信者としてメリット）

まず、最初の「膨大かつ良質な情報を得られる」ですが、裏を返せば、英語ができないと情報弱者になってしまうということです。前述の通り、英語は世界共通語となっており、あらゆるニュースも、国際学会の発表も、ビジネスも英語で行われます。世界中のウェブサイトの61.3％が英語を使用していることもその良い例でしょう。日本語だけだと知らぬうちに「井の中の蛙」になってしまいます。報道一つとっても、日本の報道と海外の報道の質は歴然としています。特に日本のテレビ報道は偏っていて、内容が薄く、スピードも遅い、どこの局も同じように感じます。挙げ句の果てに、よく分からないコメンテーターなる人が出演していて、はっきり言って視聴者の邪魔でしかない。英語で海外のニュースが見れるようになると、もっと良質で膨大な情報を得ることができ、その情報を元に考え行動することができます。情報はあなたの考えや判断、行動の要因となるものです。つまり、英語で得られる情報が人生を変えてしまうことにもなり得るのです。また日本語と英語が両方できることによって、物事を俯瞰して見たり、もっと客観的な視点が持てたりするようになります。

さらに、英語ができると無料や安い料金で良質な情報を沢山得ることができます。日本語より有益な情報を発信するYoutube動画、ウェブサイト、アプリ、サービスは数え切れません。かなり専門的なこともインターネットで学べる時代です。英語ができると物凄くお得です。

次の「世界の76億人を相手にできる」は、文字通り、英語ができる＝世界を相手にできるということです。友達、恋人、伴侶といったプライベートな関係から、旅行やビジネスなど何でもあなたの世界を広げられます。その価値はプライスレスです。海外を知ると、日本・日本人は良い意味でとてもユニークだと分かります。その違いを理解できると、どんな分野でも世界にはより沢山のチャンスが転がっているなと感じられます。例えば、日本ではよく見かけるコンテンツでも、もし英語で同じような動画やウェブサイトをつくったら、その潜在的な視聴者数は圧倒的に違います。英語で商品やサービスを売れれば、やはり潜在的な客数というのは日本国内とは比較になりません。日本では安価で当たり前にある蚊取り線香を海外で売って、マラリア撲滅に大きく貢献した上、莫大な財産を築いた日本人もいます。英語ができると、ちょっとしたアイディアや行動で、いくらでもチャンスをモノにできるのです。

英語ができるメリットは計り知れず、デメリットはない。こんなパワーツールを手に入れないなんて、すごく勿体無いです。英語学習自体が目的になってしまうとモチベーションも英語力も上がらなくなってしまいますが、その先に「英語で何をしたいか」が具体的にあると意欲を保ったまま英語力を上げることができると思います。

人によると思うな。でも世間的には必要性が増してるね

私は中学１年生から、30年以上英語の勉強を続けています。世の中にある様々な英語学習法：ラジオ、テレビ、通信、CD・ネット教材、英語スピーチクラブ、英語学校。。。ほぼ網羅しました。英語の試験については、英検、TOEIC、TOEFLを受けています。終いにはイイ大人になってからアメリカの大学に入学。一通り日本で英語を勉強し、現在アメリカで過ごす私から、今後、日本人にとって英語学習は必要かどうか解説していきたいと思います。

1. 英語学習は本当に必要？

① 英語学習が必要かどうかは人による

「今どきGoogle翻訳や翻訳アプリがあるから、英語学習なんて必要ない」。そう思う人、多いと思います。確かにその通り。これに対する私の答えは、「英語が好き・必要な人には必要。英語が嫌い・必要と思わない人は必要ない」です。

日本は、母国語で大学教育までできて、経済的には世界的な市場と日本円という主要な世界通貨を持つ、輸出依存度の低い内需大国です。さらに、人口一億人以上、豊かな自然、食料豊富、技術力一流、安全、生活水準が高い。加えて、国家として2000年以上存続する世界最古の国の一つで、長く受け継がれて来た美しい文化を持つ。日本は、そんな素晴らしい、とても恵まれた稀有な国です。

だから自由貿易やグローバリズムを無理に求める理由はないと私は思います。個人レベル、企業レベル、国レベル、どれにおいても。日本の中だけで、日本人の中だけで、生きていくことは全然問題なくできる。個人レベルで言えば、学校や受験で英語は使うけど、仕事において英語が必要じゃない業種や職種は沢山ある。たまの海外旅行くらいなら、Google翻訳やアプリで十分。事実として、英語学習が必要ない日本人はいっぱいいます。人は誰でも得手不得手があります。英語を必要と感じないなら、あなたの時間とお金、エネルギーは自分が好きな他の分野に捧げるべきです。もし英語が必要になったら、そのときは誰か出来る人にお願いしたりツールを使えば良いわけですから。

② 社会的には英語の必要性が増している

とは言うものの、10年程前くらいから、多くの企業（特に上場企業）が英語を社内の共通言語としたり、昇進に英語力を求めるようになりました。2012年、楽天が英語を社内の公用語としたのが良い例です。その頃、私は新宿のある英語学校へ通っていましたが、社会人のクラスメイト達が戦々恐々としていたのを覚えています（会社役員・管理職から一般職員、弁護士、医者、教師など様々な方がいました）。グローバル企業、グローバル化を視野に入れている企業は、大概、TOEICスコアを採用や昇進基準としています。私が新卒だった20年前に比べると、そのような企業は格段に増えたと思います。

学校教育でも変化が起こっています。この2020年4月から、全国の小学3年生〜6年生を対象に英語教育が導入されました。3〜4年生はHearing・Speakingを行い、5〜6年生では更にReading・Writingを加えるとのこと。日本語をまだきちんと体得していない年齢での早期英語導入には賛否があるでしょう。ただ、なぜ政府が10年以上もかけて早期学習を導入したかと考えると、日本を売り出しグローバリズムを推し進める中で、これからの日本人はコミュニケーションツールとして英語を使えるようにならなきゃダメだと判断したからだと思います。そのために抜本的な見直しを行い、本来、言語を学ぶのに最初に触れるべきHearing・Speakingを先に取り入れて、小さい頃から慣れさせようとしているのです。

また大学受験でも、政府は2020年度からの共通テストでHearing、Speaking、Reading、Writingの四技能について、英検など民間試験を用いることを予定していました。実際これは技術的な問題で見送られていますが、やはりちゃんと使える英語を身につけて欲しいという意図があることに変わりありません。

このように社会も、国も、より英語を重視しています。振り返れば、1950年代から1990年代の終わりまで、日米貿易摩擦によって、日本の産業は何度もアメリカにボコボコにされました。繊維製品、鉄鋼、カラーテレビ、自動車、半導体など、単純に日本製品が良いから海外で売れていた訳ですが、日本の対米貿易黒字が過ぎると言うことで難癖をつけられた。例えば、1984年東大の坂村博士が提唱したトロン計画は、今でいうIoT(Internet of things)ですが、36年も前に日本発でインターネットでモノとモノを繋ぐ便利な社会をつくる構想があった。当時、国も企業もこの国産OS、純日本製パソコンに大きな期待を寄せていましたが、アメリカから不公正障壁貿易と言い掛かりを付けられ、頓挫してしまいました。トロンは無償であるのにも関わらず、です。そのためトロンは情報処理系OSとしてつまずいてしまった。もし当時の日本人が英語を対等に話し、アメリカとの戦い方を知っていたら、もし日米貿易摩擦をうまくやり過ごしていたら、今のビル・ゲイツのマイクロソフトもアップルも誕生していなかったかもしれない。

2000年に入ると、海外の安い人件費に目が向けられ、日本企業の海外進出が増えました。また、政府は日本を海外に売り出し、外国人観光客、外国人労働者を大量に受け入れるようになりました。このグローバリズム化は年々大きくなっていったように思います。特に、2020年の東京オリンピックはそれを象徴するようで、残念ながら延期となってしまいましたが、オリンピックのお祭り感は「国際的な日本」という気運を更に盛り上げました。そういう世上の中で、英語でコミュニケーションできる人がより多く必要になってきたと思います。

企業の海外進出も国の施策も、日米貿易摩擦で辛酸を舐めた日本が編み出した、外国とケンカをせずに商売できる良い方法だと思います。ただ「外国人頼り」には様々な潜在的問題があります。それが今回の新型コロナで露呈している。各国とも2020年7月現在、感染拡大を防ぐため、いまだに「開国」できない状態です。そして、このパンデミックはすぐに解決される問題でもない。

一度海外進出した企業が、せっかく開拓した販路を縮小したり無くしたりするとは考えにくい。日本国内だと１億人相手の商売だけれど、英語ができれば世界の76億人を相手にできる。そんなビッグチャンスを逃すのは馬鹿げています。また、これまで日本国内に留まっていた企業の中には、パンデミックにより国内事業を縮小化せざるを得なくなると、海外との取引に活路を見出すところもあるでしょう。海外との取引でも、リモート化できる仕事はどんどんリモート化して利益を追求することになる。国としても、従来の「外国人頼り」の施策を継続するには無理があるので、近い将来、ITを活用したソフト面の売り込みに移行していくことになるだろうと思っています。

そんなことを考えると、今後社会で必要な英語能力とは、リモートでもビジネスでしっかり意思疎通が取れるレベルで、よりHearing、Speakingが重要となってきます。さらに予め相手国の文化や常識をある程度理解していて、電話やビデオチャットなどでも相手の言動を理解し、腹の内を探れる、高度な英語コミュニケーション能力が必要になってくるでしょう。

さて、もう一度英語が必要かどうかまとめると、個人レベルでは人によるけれど、社会的な重要性は増している。英語はできなくても困らないけど、できると見える世界が変わるスーパーツールだと思います。